【第１８回目】の今回は「広告に騙さない方法」について。商売に広告は必要なもの。それは否定できません。でも現代は広告がないと商売が成り立たなくなっていますよね。

今回は広告によって無駄な消費をしないために役立つ記事を書いてみようかなぁと思います。日々の消費が経済を、広義な意味では国を作ります。これを機に消費について考えてみませんか？

難しすぎる。特に文章媒体なのにポストでメディア投稿を優先したり、方向性がわからない。有益な発信をするより、もっと価値観強めのほうが良いのかなぁ。。。と思ってみたりしてます。

とにかく毎日触ってはいますが、感覚を掴みきれてないのが現状です。とはいえ発信活動は大切と思うので継続していかないとですね。今後の展開としては、コンテンツ改善がマストかなぁ。

とりあえず価値観強めのテキストコンテンツに注力して頑張っていこうと思います。今後ともよろしくお願いします！

👌広告も余裕で外資に負けてます

まぁ簡単に言うと大衆洗脳装置みたいなもんですね。（笑）この広告は広告媒体（TV、SNS、WEBサイトなどのメディア）を通して視聴者に届けられています。

ちなみに日本は、米国、中国、英国、ドイツ、に肩を並べる

として名を連ねています。デジタル広告では、Alphabet(Google)・Meta(Facebook)・Amazonの3社が50％を占めています。

もちろん日本は彼らにとっておいしい市場です。国民の生活は衰退しているはずなのに、広告費は順調に増加傾向にある。この広告の闇は戦後、少しづつ行われた法律の緩和によって理解する事ができます。

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📽️日本人は広告の餌食っぽい

まず、大戦中の1942年に「広告税法」が制定されていた事については、「戦力増強・戦時財政強化を目的」として理解できます。しかし、この法律は1946年にGHQの占領下で廃止されました。

「弁護士や法律事務所の広告規制の撤廃」

「医療機関の広告が2001年に規制緩和」

のように、次々と緩められてきました。このように特定の企業、組織が利益を挙げるために法律が変えられているのです。

また、1975年頃までは広告税の復活が検討されていましたが、「特定の企業の狙い打ちである」などの意見により、実現されませんでした。これも相当な圧力が掛かったことでしょう。

この結果が英語圏の他の国を押しのけて外資に食い潰される広告市場の規模トップ５に含まれる原因です。日本の広告費から、どれだけの金額が外資系企業に流れるのか、考えただけでも恐ろしいですね。

そして、日本人は広告について無知で警戒心なさすぎです。

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広告は僕たちの生活の一部であり、商品やサービスの認知を広め、ビジネスの成長を助ける大事な手段ですが、広告には私たちの消費行動や社会に深刻な影響を及ぼす可能性があることを忘れてはダメです。

広告は洗練された心理戦術を駆使して、魅力的な映像やキャッチフレーズはで私たちの感情や欲求を刺激し、無意識に商品やサービスに興味を持たせます。

その結果、不必要なものを購入してしまったり、本来のニーズとは異なる商品にお金を使ってしまうのです。主に使われる心理効果を覚えて置きましょう。

これぐらいは義務教育で教えていく時代なのかも知れませんね。

広告には大きく３つの弊害があると思います。

一部の広告は、特定のステレオタイプや偏見を強化することがあります。性別や人種に基づくイメージの作成や、物質主義を促進する内容は、社会的価値観をゆがめる可能性があります。

これにより、個人やコミュニティのアイデンティティが傷ついたり、無意識のうちに偏見が広がったりすることがあるのです。

広告は無尽蔵に消費を奨励し、その結果、過剰な消費と資源の浪費を引き起こすことがあります。このことが環境への負荷を増大させ、持続可能な未来への道を遠ざける要因となる可能性があります。

また、一部の広告は環境に配慮しない行動を促すこともあり、その影響は長期的かつ広範囲にわたる可能性があります。

デジタル広告は、個人のオンライン行動を追跡し、個人情報を収集するために使用されます。この情報収集は、個人のプライバシーを侵害する可能性があり、その情報が悪用されるリスクも存在します。

広告主やデータ収集企業による情報の漏洩や悪用の事例は過去にも報告されています。

僕たちは広告に惑わされず、批判的な視点を持ち、情報を適切に評価する力を養う必要があります。消費者として、広告の誘惑に負けず、より健全な消費行動を促進することが、個人と社会の健康的な発展に繋がるのです。

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広告＝消費の形を押し付ける事

広告とは、広告媒体であるメディアから流れてくる情報を無意識に受け入れさせ、消費させるメッセージをばら撒く行為です。

そしてメディアの役割は人間の本質である

「価値観」や「思考回路」の構造を書き換える

ことにあります。これは商品・サービスを購入させるためだけに用いられるのではなく、プロパガンダにも用いられます。

つまり広告は僕たちを強制的に、情報提供者の望む行動を起こさせるための装置なのです。現代の広告は人々に認知してもらうための手段から、作り物のニュースと同じ効果をもつ道具に成り下がりました。インフルエンサーも同じです。

そのように落ちぶれた広告から受け取る情報は、嘘でもなく、真実でもない。ただ単に視聴者を納得させることができれば良いからです。これを理解したうえで消費活動に望んで欲しいと思います。

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そこで広告に騙されないためには、いくつかのポイントを押さえることが必要です。

そのため、消費者自身が情報を確認し、判断することが必要です。

目の前の情報だけにとらわれず、裏側に隠れた情報や事実を確認すること。